＜はじめに＞
昨年3月に本テーマを取り上げたきっかけは、マスメディアが盛んに温室効果ガスによる地球温暖化の脅威を煽り、同時にスウェーデンの環境活動家の少女、グレタ・トゥーンベリを英雄視する記事や番組を連日流していることに疑問を感じたためでした。
「十代の少女が、果たして温室効果ガス・CO2と地球温暖化について科学的に、客観的に十分調べて、理解しているのだろうか？CO2が温暖化の元凶であることは科学的に証明されていると主張しているがほんとうなのだろうか？」
さらに、「過去に本メルマガで取り上げた“地球の科学と自然災害”や“おもしろい宇宙の科学”で学んできたことによると、地球の自然環境は45億年前の地球誕生から長い年月の間に太陽や他の天体の様々な影響を受けて変化してきたはずだが、そのこととの関係はどうなんだろうか？」
・・・・というような素朴な疑問が次々に湧きあがり、詳細に調査・勉強してみることにしました。そしてその勉強の過程をメルマガで取り上げ、読者の皆さまも一緒に考えていただくことにいたしました。
このテーマを始める前には、国連や各国の政府が人類にとって正しいことと信じて、将来にわたって脱炭素のための巨額の投資をし始めていることに異を唱えるつもりはありませんでした。
だがしかし、勉強を進めるにつれ段々背筋が寒くなってきました。なぜなら、人類・地球の未来の方向を決めた理由が「科学的根拠が十分ではない一つの仮説」に過ぎないことがわかってきたからです。
そのうえ、CO2による地球温暖化の仮説は、ただ単に科学的な手法が間違っているだけでなく、人間の本能による「恐怖感による思い込み」や「救いを求めて新興宗教を盲信する」ことに近い「原理主義」によっても客観的な判断を妨げられて、“絶対の科学的真実”として信じ込まれているようです。
本テーマは本稿にて最終となります。本稿では今までの科学的な検証だけでなく、「環境原理主義」や「温暖化原理主義」がいかに冷静な科学的議論を妨げているかのお話させていただき、また、最後に本テーマのまとめをさせていただきます。
［環境原理主義の弊害-1］客観的な温暖化議論を阻害しているモノ
＜地球温暖化問題について読者への質問＞ ＊地球温暖化「CO2犯人説」は正規の大ウソ 宝島社より
地球温暖化問題に関して、以下の12問に率直に答えてみてください（文末に正解があります）。これは英国のシンクタンク「Global Warming Policy Foundation（気候変動政策財団）」 のウェブサイトに掲載されたもので、正解の根拠も示されています（一部直近の調査数値に変更）。
(1)250年前の産業革命以降、世界の温度は何度上昇したか （Ａ1℃ Ｂ3℃ Ｃ10℃）
(2)過去20年間で世界の温度は何度上昇したか （Ａ1.5℃ Ｂ0.8℃ Ｃ0.3℃）
(3)現在の大気中のCO2濃度はどれくらいか （Ａ40％ Ｂ4％ Ｃ0.04％）
(4)化石燃料は2016年に世界のエネルギー利用の81％を占める。2040年はどの程度と予想されるか
（Ａ32％ Ｂ56％ Ｃ74％）
(5)2016年の世界のエネルギー消費に占める太陽光と風力のシェアは
（Ａ12.4％ Ｂ5.5％ Ｃ1.8％）
(6)欧州における2020年7月～9月の新車販売に占める電気自動車のシェアはどれくらいか？
（Ａ6％ Ｂ14％ Ｃ23％）＊正解の数値は2020年日本経済新聞統計データにより改訂
(7)1981年から2015年にかけて極端な貧困(extreme poverty)下で生活している人々の割合は
（Ａ18％増加した Ｂ18％減少した Ｃ78％減少した）
(8)1960年の北極グマの生息数は5000～1万5000頭だが、現在の生息数は何頭か
（Ａ2万8000 頭以上 Ｂ5000～1万頭 Ｃ4000頭未満）
(9)1998年から2015年にかけて火事に見舞われた地表面積は
（Ａ68％増加した Ｂ32％増加した Ｃ24％減少した）
(10)1983年以降、森林面積は （Ａ7％増加した Ｂ13％減少した Ｃ6％減少した）
(11)1920年代以降、異常気象で死亡した人の人数は
（Ａ90％以上増加した Ｂ90％以上減少した Ｃ変わらない）
(12)IPCC（気候変動に関する政府間パネル）は洪水についてどう言っているか
（Ａ増加傾向にあるとの点で強い証拠と高い信頼性がある Ｂいかなる傾向についても証拠を欠いており信頼度も低い Ｃ減少傾向にあるとの点につき中程度の信頼度がある）
以上でクイズは終わりますが、正解よりも「温暖化による悪い影響の回答」を選んだ人が多かったのではないでしょうか。
2019年ベストセラーとなった『ファクトフルネス』の著者ハンス・ロスリングによると世界の自然環境の質問に対して、大半の人は正解率が3分の1以下であり、より悪くなっている回答をしている傾向にあるそうです。これは、ランダムに答えるチンパンジーよりも低く、しかも、専門家、学歴が高い人、社会的な地位がある人ほど正解率が低いのだといいます。
＜クイズの正解＞ (1)A (2)C (3)C (4)C (5)B (6)A (7)C (8)A (9)C (10)A (11)B (12)B
＜冷静な温暖化議論を阻害する10の本能＞
ロスリングはこうした間違いを引き起こす原因として10 の本能を挙げています。
(1)分断本能 「世界は分断されている」という思い込み
(2)ネガティブ本能 「世界がどんどん悪くなっている」という思い込み
(3)直線本能 「ものごとが一直線で進む」という思い込み
(4)恐怖本能 「実は危険でないことを恐ろしい」と考えてしまう思い込み
(5)過大視本能 「目の前の数字がいちばん重要」という思い込み
(6)一般化本能 「ひとつの例にすべてがあてはまる」という思い込み
(7)宿命本能 「すべてはあらかじめ決まっている」という思い込み
(8)単一視点本能 「世界はひとつの切り口で理解できる」という思い込み
(9)指弾本能 「誰かを責めれば物事は解決する」という思い込み
(10)緊急性本能 「今すぐ手を打たないと大変なことになる」という思い込み
これらの「本能」の多くは温暖化議論にもあてはまります。
＜環境原理主義／温暖化原理主義＞
環境活動家の典型的な議論は「気候変動は干ばつ、洪水、疫病その他をもたらし、難民を発生させ、国際紛争の原因となり、地球を滅亡に追いやる人類最大のリスクである。産業革命以降の温度上昇を1.5～2℃以内に抑えるためには直ちに行動をとらねばならない。その対策は省エネと再エネであり、化石燃料と原子力は排除しなければならない。対策が進まないのは化石燃料産業など、既得権益を得ている者、科学を否定する者が邪魔をしているからである」というものです。このように気候変動対策をすべてに優先させる主張は「環境原理主義」または「温暖化原理主義」と呼ばれています。
こうした議論は上に挙げた「ネガティブ本能」（世界は温暖化でどんどん悪くなっている）、「直線本能」（このまま温暖化が一直線に進む）、「恐怖本能」（温暖化によって人類は滅亡に瀕している）、「単一視点本能」（温暖化防止が最も重要なアジェンダであり、その処方箋は再エネと省エネしかない）、「指弾本能」（過激な温暖化対策に疑問を呈する者は糾弾すべきだ）、「緊急性本能」（今すぐ対策をとらねば破滅する）がさまざまに組み合わされたもののようです。このようなその象徴的な事例がグレタ・トゥーンベリと彼女を支持する人たちかもしれません。
［環境原理主義の弊害-2］地球温暖化だけではない世界が直面する課題
世界が直面する課題は温暖化だけではありません。2015年に合意された国連持続可能目標(SDGS)では貧困撲滅、飢餓撲滅、健康・福祉、質の高い教育、安全な水など17項目もの課題が列挙されています。気候変動対策は17項目ある目標のひとつであり、ほかのすべてに優先するものではありません。
また17項目の目標間のプライオリティも各国の事情によって大きく異なります。グレタの出身国スウェーデンは世界で最も豊かな国のひとつであり、飢餓、貧困、安全な水、教育、健康・福祉などへの懸念とは無縁かもしれません。他方、貧しい発展途上国にとってこれらの問題は差し迫った課題であり、そういう国々にとっては経済成長が最重要課題になります。
次図は2015年に国連が世界の973万人を対象に実施した興味深いアンケートです。さまざまな課題を16列挙し、自分にとって最も重要な課題を選んでもらうというものです。回答者の7割近くが発展途上国の人々です。
アンケート結果を見ると教育、ヘルスケア、雇用機会がトップ3を占め、気候変動対策は最下位でした。貧しい国の人々が何を重視しているかがわかります。
グレタ・トゥーンベリは国連で「私たちは、大量絶滅の始まりにいるのです。なのに、あなた方が話すことは、お金のことや、永遠に続く経済成長というおとぎ話ばかり。よく、そんなことが言えますね」と演説をしました。これこそ「環境原理主義／温暖化原理主義」にほかなりません。
［環境原理主義の弊害-3］EU、中国、米国の思惑
しかし温暖化をめぐる国際政治は環境原理主義者が期待するほど地球愛に立脚した美しいものではないでしょう。地球温暖化問題の性格上、温室効果ガスの削減による便益は地球レベルで共有されるのに対し、温室効果ガス削減のコストはそれを行った各国が負わねばなりません。温室効果ガス削減にはコストがかかるのであり、自国の負担はできるだけ小さくしたいというインセンティブが必然的に働きます。
環境原理主義の発祥地であるEUも博愛主義に基づいて温暖化対策を熱心に主張しているのではありません。米国を含め、ほかの先進国に対して道徳的な高みに立つことのみならず、排出量取引をはじめとする炭素市場、再エネ技術、環境に関する金融資本ルールなどで欧州発の基準を世界に広め、先行者利益を取ろうと狙っているのです。なぜなら、EUは平地の国土が広い（陸上風力発電、太陽光発電）、遠浅の海岸線が広い（洋上風力発電）、大規模な原子力発電が可能（フランスなど）、国際送電網が発達している等々再エネ、脱炭素で圧倒的に有利な状況だからです。
一方、中国は太陽光パネル生産や電気自動車生産に積極的に取り組むことでクリーンなイメージをプレーアップしていますが、彼らの温室効果ガス目標は“2030年から減り始めるようにする”というもので、言い換えれば“2030年まではガンガン排出する”ということになります。先進国における環境規制の強化で中国製のパネルや電気自動車の市場が拡大することは中国にとって好都合なのです。他方、中国の石炭消費は再び増大しており、「一帯一路」を通じて国内で生産過剰となった石炭火力技術の輸出や国際送電網での電力の輸出を始めていて、表の顔と裹の顔をしたたかに使い分けています。
米国はというと、共和党のトランプ政権時代にパリ協定から脱退したものの、民主党のバイデン政権になって、再びパリ協定に参加することを表明しています。なにせ、民主党オバマ政権時代のアル・ゴア元副大統領が温暖化脅威論の先頭に立っていたからです。そして、党の目玉である「温暖化脅威論」、「脱炭素」を再度振りかざし、これを利用して国内のリベラル層、マスメディアの支持を固め、さらに国際政治の上でも指導力を取り返そうとするでしょう。ただし、米国の重要な産業であるシェールガス・石油業界との軋轢は大きくなり、深刻な国内問題を抱えそうです。
［環境原理主義の弊害-4］危険な温暖化原理主義
このようにタテマエはともかく、温暖化をめぐる国際政治は各国の国益追求のせめぎあいの場なのです。今後の世界の温室効果ガスの増分はすべて途上国によるものです。もし、温室効果ガスによる地球温暖化脅威論が事実と仮定した場合、グレタ・トゥーンベリが主張するように産業革命以降の温度上昇を1.5℃以内に抑えようとすれば、先進国の排出量をゼロにするだけではなく、途上国も今すぐ現状レベルから排出削減をしなければなりません。
しかし、途上国が温暖化防止のために経済成長を抑制するとは考えられません。高いCO2価格を設定すれば、パリのイエローベストやチリの暴動と同じようなことが各地で起きることになるでしょう。
環境原理主義の中でも温暖化防止のためにいかなる犠牲も払うという、世界の現実に照らしてバランスを欠いた「温暖化原理主義」は危険この上もありません。
脱炭素化が本当に必要ならば、世界全体で長期にわたる不断の技術開発と手頃な価格での普及が鍵になります。「飛行機に乗るな。牛肉を食べるな。経済成長、お金なんて。」といった過激な温暖化原理主義は世界の人々の支持を損ない、いずれ「よく、そんなことが言えますね」と言われることになるでしょう。
地球温暖化と温室効果ガスの検証（１７）＜シリーズのまとめ＞
国連の機関であるIPCCを中心としたひとつの仮説に過ぎない「CO2による温暖化脅威論」が絶対の科学的真実のように扱われ、宣伝されパリ協定が成立しました。そして現在、それを根拠とした「脱炭素政策」が新型コロナで疲弊した世界経済を救う名目を付加されて世界各国で大々的に実行されようとしています。
しかしながら、世界には「CO2による温暖化脅威論」や「パリ協定」に懐疑的な多数の学者・研究者が存在しています。本シリーズ「地球温暖化と温室効果ガスの検証」では脅威論と懐疑論を比較しながら、世界の常識になってしまったこの仮説について、様々な角度から見直してみたつもりです。
そして、今までお話をしてきましたように、ホッケースティック曲線のまやかし、ヒートアイランド（都市バイアス）による気温データのかさ上げ、太古からの気温変動サイクル、太陽活動・宇宙線の影響による気候変動、国連を舞台にした国際政治の権力争い、IPCCによるCO2要因説への誘導、マスメディアによる誇張報道等々の検証をしてまいりました。
その結果、以下のような結論・まとめとすることにしました。
＜検証結果・まとめ＞
- 20世紀以降（1900年以降）の地球温暖化は事実ですが、その程度は世界平均で実測1℃程度であり、測定点の都市バイアスや海面温度上昇はわずかであることを考慮すると、1℃を下回る筈です。
- 自然変動の地球史からみると今の時代は間氷期で、過去1万年のスパンでみると再び徐々に寒冷化しているようです。その途中の現在の温暖化は17～18世紀の小氷期の戻りであると考えられ、地球史的には、これからの100～200年は「温暖化の脅威」とは反対の「寒冷化の脅威」もあり得ます。
- IPCCによる「温室効果ガスによる地球温暖化の脅威」という主張は、自然変動の地球史を無視したシミュレーションの計算結果であり、驚くほど科学的根拠が薄いものであることがわかりました。人為的CO2が起こす温暖化はあってもわずかであり、将来にわたってもさほど心配はありません。したがって、「脱炭素運動」に膨大なコスト、時間をかけることは人類にとって大きな無駄遣いになる可能性があります。
- IPCCとその支持団体、支持学会、支持学者たちは「温室効果ガスによる地球温暖化の脅威」はすでに“科学的に証明された決定事項”として徹底的に懐疑論を封じ込めようとしているようですが、自分たちと異なる意見を排除し、自己保身に走るその姿勢は到底真の科学者とはいえません。懐疑論も含めて客観的、科学的議論を再度開始しなければ、いずれ科学史上の大スキャンダルになってしまいます。
- 再生可能エネルギーの活用は、“脱炭素”ではなく“化石資源の枯渇への備え”という観点では今後も必要です。しかし、100年以内程度では発展途上国も含めると世界のエネルギー資源の中心にはなり得ないでしょう。ただし、化石資源の枯渇についてもはっきりした答えはありませんので、再生可能エネルギーの活用は、いまの延長上で100年、200年かけて、“科学の発展”、“化石資源”とのバランスをみながら進めることの方が得策です。
- 「再生可能エネルギー政策」や「脱炭素政策」は、平地の国土が広い国（陸上風力発電、太陽光発電）、遠浅の海岸線が広い国（洋上風力発電）、大規模な原子力発電が可能な国、あるいはそれらの条件を満たした周辺国との関係が良好（国際送電網）な国々が圧倒的に有利です。したがって、日本のように平地の国土が狭く、深海に囲まれている島国は同じ土俵に乗ろうとすると、難しい技術開発と膨大なコストが必要になります。
- ただし、このままでは国連と主要国の「再生可能エネルギー目標値」や「脱炭素目標値」がどんなに科学的に理不尽であっても、目標を達成しないで無視していると、いずれ国際的な取り決めができて、貿易に炭素税をかけられる可能性があります。そうなれば、日本経済はさらに苦境に陥り、国力衰退の一途をたどることになります。
- したがって、日本が今後とるべき現実的な方策は以下のようにならざるをえないでしょう。
- 日本政府は地球温暖化および温暖化効果ガスについての擁護論者、懐疑論者、中立論者も含めて気象学者、気候学者、天文学者などの新たな会議を立ち上げて、国連とは別に客観的、科学的な議論を徹底的に行い、日本独自の科学的な方向性を持つべきです。同時に、客観的な議論の再開を求めるべく各国の研究機関への働きかけや国連へのロビー活動も徹底的に行うことです。もちろん、懐疑論研究への補助金差別はなくさなければなりません。
- 脱炭素運動が科学として間違っていても、国際的な取り決めができればそれを無視して日本が世界から孤立するわけにはゆきません。もし、再エネ推進、脱炭素推進が国際政治の中でどうしてもやむを得ない政策であるとすれば、日本が何としても成し遂げなければならないことは、「洋上風力発電」、特に「浮体式洋上風力発電」の実用化です。政府の計画通り、2040年までに原発30基分、毎時30GWの浮体式洋上風力発電所の建設を死に物狂いで実現するしかありません。エネルギー規模や実現可能性から判断すると、太陽光発電、水素社会、CO2の貯蔵・活用、国際送電網などに頼っていられないからです。
- もし基幹エネルギー源の再エネ化の目標が達成できないとすれば、目標の不足分は「原発の再稼働」しかありません。すべての原発とはいわないまでも、かなりの数の再稼働が必要になるでしょう。「貧乏を選ぶか」、「原発のリスクを選ぶか」の国民のコンセンサスが必須です。
- 「CO2による温暖化脅威論」から生まれた「再生可能エネルギー政策」や「脱炭素政策」が、人類、地球の未来に向けたものではなく、新しいビジネスへの参入争い、国家間の権力争い、国家間の格差助長などにつながることが心配です。もしかすると、それこそがIPCCを創立し、支持している国々の狙いなのかもしれません。
これまで1年3ヶ月にわたって「地球温暖化と温室効果ガスの検証」を続けてまいりました。今月でこのシリーズは終了いたします。来月からは次のシリーズを楽しみにお待ちください。
＜このシリーズの参考・引用資料＞
「地球温暖化狂騒曲・社会を壊す空騒ぎ」渡辺 正（著）、丸善出版
「地球温暖化・CO2犯人説は世紀の大ウソ」丸山茂徳、戎崎俊一、川島博之ほか、宝島社
「科学者の9割は『地球温暖化』CO2犯人説はウソだと知っている」丸山茂徳、宝島社
「Sustainable Japan・世界各国の発電供給量割合(2019年版)」
「U.S.Energy Information Administration」Web資料
「東洋経済オンライン・ビジネス」2021年1月23日号
「東洋経済オンライン・政治経済」2018年10月27日号
「ドイツの再生可能エネルギーを支える他国の原子力」三菱総合研究所2019年12月24日
「ドレスデン情報ファイル」ドイツのエネルギー関連データ
「世界の電力料金国別ランキング・推移」GLOBAL NOTE 2020年9月25日
「バイデン政権：脱炭素へ投資拡大、210兆円計画日本にも商機」読売新聞2021年1月22日号13面
「CO2回収・利用・貯留(CCUS)への期待は危うい」気候ネットワーク Position Paper 2019年6月
「水素・EV で急速に国策が動き出したワケ」東洋経済オンライン 2021年1月26日号
「気象庁」ホームページ／ 各種データ・資料
「日本の気候の長期変動と都市化」2010年度日本気象学会賞受賞記念講演 藤部文昭
「過去1000年の気温変動の虚実」地球環境センター・ホームページ
「中世の温暖期と近世の小氷期における太陽活動と気候変動」宮原ひろ子 東京大学宇宙線研究所HP
「年輪中炭素14測定」三宅芙沙 名古屋大学 宇宙地球環境研究所 宇宙線研究部（CR研究室）HP
「二酸化炭素は本当に地球温暖化の原因か？」ブログ 井上雅夫
「地球温暖化 ほぼすべての質問に答えます！」明日香壽川、岩波書店
「論文：地球温暖化の太陽活動原因説」松田卓也、あすとろん第3号（NPO花山星空ネットワーク）
「国際送電網とは何か？」自然エネルギー財団ホームページ
「電力を輸出入する時代へ、世界最大市場の北東アジアに」スマートジャパン
「自然エネルギーへ移行する欧州、多国間で電力の取引量が拡大」スマートジャパン
「中国主導、アジア送電網構想始動・ソフトバンク参画、日本の電力で中国支配の危険」 Business Journal
「洋上風力発電の動向と技術課題」石原 猛（東京大学）JSSC 2013.JURY No.14-5
「新法施行後、「洋上風力発電」に向けた動きは今どうなっている？」資源エネルギー庁
「日本でも、海の上の風力発電を拡大するために」資源エネルギー庁
「地球温暖化防止運動の暴走」赤祖父 俊一、田中 博 IEEI（国際環境経済研究所）ホームページ
https://ieei.or.jp/2020/06/opinion20060201/
「世界の気温は本当に上昇するのだろうか？」木本協司 IEEI（国際環境経済研究所）ホームページ
「正しく知る地球温暖化」赤祖父俊一著 誠文堂新光社